結婚式の日取りを自由に決められることは知っていても、葬儀の日程がどうやって決まるかご存じの方はそんなに多くないだろう。
こういった話をすると、自由に決められないの？という疑問が浮かぶかもしれない。しかし、これについては結婚式と同様に、遺族の希望はある程度通るので、そこはご安心いただきたい。
ただし、全てが自由かというとそうではない。逆に延ばせば延ばすほど、デメリットが増えるのだ。今回は、そんな葬儀の日程の決め方とそれに付随する注意事項をお伝えしたい。
葬儀に必要な日数は、どんな葬儀にするかによって変わる！
まず大事なことは、死後２４時間は火葬してはいけないという点である。
これは必ず守らなければならない。つまりどんなに最短で葬儀を終えようとしても、死後２日が限界ということになる。
次に重要なのが、どんなご葬儀にするかである。
先程触れた最短２日で終わらせようとする場合のご葬儀は、火葬式・直葬と呼ばれる火葬のみをシンプルに執り行う形式か、あるいは一日葬と呼ばれる告別式と火葬を同日に行う葬儀のどちらかになる。
これに対して、通夜を希望した場合は、１日追加されて、最短で死後３日で葬儀を終えることができる。
葬儀の日取りは、友引や親族・参列者の都合なども考慮される
これまでは葬儀に必要な日数について説明した。ここからは、葬儀の日取りを決めるにあたっての注意事項である。
まずは六曜である。ご存知の方も多いだろうが、友引は「誰かを道連れにする」や「誰かがあの世に引かれてしまう」などといった言い伝えがあるため、基本的に火葬場はお休みとなっている。つまり希望日が友引であった場合、日程を延期せざるを得なくなる。そして友引の次の日は、決まって火葬場は混雑しており、予約が取りづらいというのも注意していただきたい。
また六曜以外では、親族や参列者の都合も考慮される。仕事で海外出張中であったり、旅行中などの場合は日程調整がどうしても必要になるだろう。
蛇足であるが、希望するその日のその時間に、そもそも最寄りの斎場の予約が空いてるかどうかはこれ以前の問題となるので、この点も併せてお伝えする。
葬儀の日程が延びると金銭的な負担が発生！
最後に最も重要な点として、葬儀の日程が延びることによる、金銭的な負担を伝えたい。
具体的には安置に必要な施設料と処置料だ。どういうことかというと、日程が延びれば延びるほど、ご遺体の安置期間も延びることになる。つまり安置期間に応じて、安置に必要なドライアイスや安置施設の使用料が上乗せされていくのである。
葬儀の日程が延びていいことは、何一つ無い！
日程は基本的にご遺族と、葬儀社で話し合って決めることになる。それは死後すぐに行われる打合せで決まる。日程が決まってしまえば、あとの必要な手続きは基本的に全て葬儀社が代行するため、ご遺族の負担は多くはない。
大切な人を亡くした悲しみを癒やすのに、ある程度の時間は必要だろう。しかしそれは葬儀を行うまでの日程を延ばせばいいということではない。これまで触れてきたように、葬儀の日程を延ばしても、遺族にとっていいことは一つもなく、逆に負担が増えるだけなのである。
速やかに葬儀を執り行い、一段落した後に、改めて故人に対する気持ちの整理をつける方が、きっと穏やかな気持で向き合えるのではないだろうか。
